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大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
工学教育, 69(3), p.3 - 10, 2021/05
技術者倫理教育は、技術が社会や自然に及ぼす影響や効果、および技術者の社会に対する貢献と責任に関する理解することを目的に行われている。そのため、技術者を取り巻く問題を学生がより理解しやすいように、事例を用いた教育方法が行なわれている。しかしながら、扱われている事例のほとんどは、技術者が安全を実現できなかった失敗事例となっている。一方、人間工学の分野では、人の失敗(ヒューマンエラー)や組織文化に事故原因を求め再発防止を図る安全対策への批判から、レジリエンスエンジニアリングという手法が提案され、以後、その研究や実践が行なわれている。このレジリエンスエンジニアリングの特徴には、安全の概念を拡張した上で、人を危険なシステムのなかで安全を実現している存在として捉えていることと、そうした安全概念を拡張したからこそ注目できる良好事例の分析がある。本論文は、今まで失敗事例を中心に行われてきた技術者倫理教育の改善に、レジリエンスエンジニアリングの考え方を活用で、技術者倫理教育が改善できることを示した。
芳中 一行
技術士, (634), p.8 - 11, 2019/10
福島第一原子力発電所事故後、原子力・放射線分野の人材の育成が重要な課題となっている。過去に経験してきた不祥事、事故の反省を踏まえつつ、組織の論理に埋没しない高い倫理観を持つ技術者を育成して、社会からの信頼を取り戻すよう努めなければならない。
大場 恭子
技術士, 30(8), p.16 - 19, 2018/08
日本原子力学会(1959年設立)は、2001年の日本原子力学会倫理規程の制定を受け、常置委員会として、倫理委員会を組織した。倫理委員会の任務かつ活動目的は、会員への倫理規程の浸透である。会員の学会への所属意識は、技術士会のように高くはない。本稿では、そのような原子力学会における倫理活動の意義や内容を、課題と合わせ紹介する。
大場 恭子
電気評論, 102(5), p.17 - 21, 2017/05
技術者倫理教育において、福島第一原子力発電所事故をどのように取り上げるのがよいかについて、レジリエンスエンジニアリングの手法を用いた検討結果を述べた。
大場 恭子
産業・化学機械と安全部門ニュースレター, (31), P. 3, 2016/04
技術者倫理教育は、技術者に安全の担い手である自覚を生むと同時に、その醸成により社会技術システムの安全確保を目的としたものであるという原点に立ち返り、同じ安全を目的とするとともに「人」をその資源としているレジリエンスエンジニアリングに注目した。具体的には、事例をレジリエンスエンジニアリングの4能力によって分析し、「倫理的技術者であるためには、どのような能力を磨くべきか」の結論を得た。本稿では東日本大震災において被害を受けた原子力発電所に対する分析から、安全を担う倫理的技術者として普段から何をすべきかを述べる。
大場 恭子; 吉澤 厚文*; 北村 正晴*
no journal, ,
本研究は、技術者倫理教育において重要な位置を占める事例学習に焦点を当て、事例学習の現状について検討した。また、その結果を踏まえ、受講者が、近い将来技術者となる自らの責任について自覚し、より高い技術者倫理能力の向上意欲を継続させることにつながる事例学習の在り方を、東京電力福島第一原子力発電所の事故(以下、「福島事故」)の事例を用いて検討した。
大場 恭子
no journal, ,
日本原子力学会倫理委員会のの活動概要および技術者倫理教育における事例集意義を述べた後、2016年に日本原子力学会倫理委員会が発行した事例集である「東日本大震災における原子力分野の事例に学ぶ技術者倫理」について紹介する。
伊藤 公雄; 野村 紀男; 久郷 明秀*; 飯本 武志*
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)事故から7年が過ぎる中、1F事故を踏まえた規制やさらなる安全対策, 安全文化醸成などの取組みが強化され、原子力発電所や研究炉など一部の原子力施設が再稼働を果たしている。このような中、倫理委員会では、1F事故の教訓を踏まえ、「災害に備えるために必要となる原子力関係者の倫理」をテーマとした企画セッションを複数回開催してきた。これらの企画セッションでは、原子力発電所を運営する電力会社や研究炉を有する大学の安全文化醸成活動等への取り組みを報告していただき、安全文化, 技術者倫理等について関係者と議論を深めてきた。今回は、原子力に関わる研究機関の安全文化について、日本原子力研究開発機構における安全文化醸成活動への取り組みに関する報告や話題提供、さらには有識者から、研究機関における安全文化、研究者・技術者倫理に関するコメントをいただき、それらの情報を基に参加者との意見交換を行うことで、関係者の今後の取り組みの参考としたい。
